信用取引はリスクを把握して行う

手持ち資金以上の取引が可能です


信用取引は現物取引とは異なり、自分を信用して取引をしてもらうことからハイリスク・ハイリターンの取引が可能になります。現物取引では、手持ちの資金の範囲内で売買を行うことになりますから、手数料を差し引いた分を考えて堅実な取引が可能です。信用取引では、株式であれば手持ち資金に対して最大3倍の金額まで取引が可能です。預けてある資金以上の金額で取引が可能なことから、実際に得る利益も最大3倍になります。また、株式であれば空売りという現在は手元に無い株式を売りに出して、後で値段が下がった時に株式を買い戻して売却が可能です。決済期限が最大6ヶ月と定められていることから、比較的短期間で決済が完了することになります。無理をしない範囲で行うことで、大きな利益を生む可能性があります。


追い証と損切りの見極めが大切


信用取引では、実際の手持ち資金を取引会社に預けておくことになります。預り金以上の金額にて取引が可能な分だけ、利益が出る時には大きい物の損失発生時には損失も大きくなります。預り金のうち一定割合を超えた損失が発生した時には、追い証という追加で納める保証金が必要になることがあります。追い証を納めるか損失を確定させて支払う損切りを行うかの判断が重要になります。損切りが遅れると信用取引では損失が拡大する傾向にあることから、稼ぐ人や慣れた人ほど損切りを早めに行う傾向が強くなります。深みに嵌る前に一旦損失は損失として最小限に処理して手持ち資金が無くなる前に精算することで、冷静な判断が行えるわけです。信用取引を行う際には、追い証を納めるよりも早めの損切りを行う人の方が取引を長く続けられます。